窓の散歩道

川越の脇田本町でボーリング調査行いました。

一般に単にボーリング調査と呼ばれる地盤調査法は、正式にはボーリング・標準貫入試験と言い、ボーリングBoring（＝くりぬくこと）によって掘削した孔を利用して、１ｍごとに地盤の硬さを測定する標準貫入試験を行なう調査です。通常は、土のサンプリングと同時に行なわれます。

標準貫入試験によって得られるデータをＮ値（エヌち）と呼び、地盤の安定性を推定する目安とすることができます。

方法を簡単に説明すると、63.5kgのハンマー（おもり）を75cmの高さから自由落下させて、サンプラーを土中に30cm貫入させるのに要する打撃回数を測定する試験で、この時の打撃回数がＮ値です。

標準貫入試験が必要になるのは、３階建てや鉄骨造などの物件の確認申請に「構造計算書」を添付しなければならないときです。

スウェーデン式サウンディング試験との大きな違いは、どんなに深い層でも、硬い層でも掘り進むことができることです。また、正確に判定することが出来ますが、比較的支持層が浅い住宅では過剰な調査となる部分が出てきます。

長所
多くの国で基準化された試験方法で、結果の評価・対比が容易
現状の土を採取でき、土の観察が容易（物理的な土質試験に使える）
Ｎ値の利用分野が各種の規準で確立している
過去データが多数蓄積されている
支持層確認（Ｎ値≧50が5ｍ連続）が可能

短所
広い調査スペース（乗用車２台分以上）を確保する必要がある
試験時間が長い（場合によっては数日）
コストが比較的高い（スウェーデン＝4万～7万　ボーリング＝20万～）
超軟弱な地盤では、データが荒くなりやすい
打撃音やモーターの音がする
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木造 VS 鉄筋コンクリート

木造の建物では高層と言っても一般的に3階建て程度ですが、鉄筋コンクリート（ＲＣ）では木造では不可能な何十階もの建物が可能になります。
木造で高層というと法隆寺の五重塔やお城などがあります。

では地震に対してＲＣは木造よりも強いと言えるのでしょうか。
イメージとしてはかなり強そうですね。

コンクリートの長所はその圧縮に対する強さです。その力で階を重ねることが可能になります。
対して短所は塑性力が無い、硬いが故に粘ることが出来ないので、いったん破壊が進むと瓦礫になるまで一気に倒壊します。
広い敷地での爆破解体の映像を見たことがあると思います。アメリカなどではＲＣの解体工事ではよく採用されるようです。
アメリカでは日本に比べ地震による被害が極端に少ないのでＲＣの中に入っている鉄筋が少なく、爆破解体が可能になるようです。
日本のＲＣは鉄筋量が多く同じような方法は敷地が広い狭いにかかわらず無理なようです。

では地震国日本のＲＣにはなぜ鉄筋が多く使われるのでしょうか、鉄は引張に強く、圧縮に強いＲＣと組み合わせることでお互いの欠点を補い、圧縮にも引張にも抵抗でき、建物の粘りが増して地震にも耐えられるようになります。

外国に比べかなり多い鉄筋量と言われていますが、その量を定めているのは建築基準法です。
建築基準法で定められた地震・風圧力・固定・積載それぞれの荷重に対して安全であることを計算により確かめなければなりません。
基準法で定めているのは大ざっぱに言えば関東大震災に耐えられるレベルです。
このことは木造であっても同じです。
つまりＲＣであっても木造であっても地震に対しては同じ強さが求められていると言えます。

建物に車が衝突するイメージをしてみるとＲＣならば車が壊れ、建物は傷がつく程度のような気がします。
木造では車も損傷しますが柱も折れ、かなりの被害があるようなイメージが持てます。
実際に質量が大きく硬いＲＣは車の衝突エネルギー程度は耐えてしまいます。
しかし、地震のエネルギーはとてつもなく大きく、その影響は逆に重い質量のある建物ほど大きく受けます。
質量が大きいために軽量な木造よりも大きなエネルギーを受けてしまうのです。

つまり、鉄筋コンクリートの家だから地震に強いとは言えないのです。
逆に基準法レベルより耐震等級を上げた木造住宅であれば、基準法レベルのＲＣよりも地震に対しては強いと言えます。
もちろん際限なく強度を上げていく競争をするのであればプランニングによりますが木造に勝ち目はありません。

建物はその構造によりそれぞれ長所短所が生まれます。
大切なのは構造を選択するときにイメージが先行ではなく、正しい知識で選択をすることです。
その建物に何を求めるのかよく考えればおのずとふさわしい構造は選択できます。

迷った時は専門家のアドバイスを受けましょう。
間違ってもそれぞれの工法を売りにしている会社に行ってはいけません。
自分のところが一番に決まっていますので。

かくいう私は、住まいは木質でと考えている設計事務所です。
アーキクラフト

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現在の家づくりでは「保障」と言う問題が重視されます。
地盤についても同じことで、「地盤保障」を付けるか付けないか選択を迫られる場合があります。

瑕疵担履行法により建物に瑕疵がある場合は、施工者は無償で保証しなければなりません、その資力がない場合は保証機構が保障に当たりますが、地盤が原因の場合は、建物に瑕疵が無いのですから保障の対象外となります。

そこで必要になってきたのが「地盤保障（保険）」です。
「地盤保障（保険）」を受けるためには保証会社が基準に照らし安全な地盤であるということを認めなければなりません、そして保険料を納めて成立します。
そのために必要になるのが地盤調査により安全であることの証明や、改良工事を行った上での結果データです。

最近では非常に多くの建物が地盤改良を行います。その原因は「地盤保障（保険）」を受けるためとも言えます。
保証会社は当然リスクを減らすために調査で「グレー」な地盤においては「要改良」と判断します。また、一般的なスウェーデン式だけの簡易的な調査では調査費用は安く済みますがグレーの幅も広がってしまいます。

明らかに状態が良さそうな地盤では調査費を抑えられるスウェーデン式がベストと言えますが、不安がある地盤の場合はもう少し詳細に調べたほうが要改良の判定が減らせます。
まあ念のため改良する。と言う判断も実際には見えない地中のことなので有りなのだと思います。

地盤改良は建築費に占める割合も大きく、あとからわかったのでは資金計画が大変です。

土地が決まっているのであれば計画段階での先行調査をお勧めしています。
調査方法は、グレーな部分をできるだけ減らす、スウェーデン式と土質調査の併用をお勧めしています。スウェーデン式が約４万円から６万円の調査費に対し、土質調査まで行うと約８万から１０万程度掛かります。
基本プランがあれば施工会社が未定の方でも地盤調査は可能です。

調査のみもお引き受けいたします。
また、他社で行った調査結果データの判り易い解説も致します。
お問い合わせください。

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あんなボルトで吊ってるだけ？

笹子トンネル天井崩落事故ではボルトを固定していた接着剤の劣化が考えられると報じられています。
詳細な検証は後日明らかになるでしょうが、個人的には埋め込みアンカーではなくケミカルアンカーが３５年前に一般的に使われていたのか疑問があります。
今回は定期点検は行っていたが打診点検まではしていなかったと伝えられています。
工場などでの検査では超音波探傷などで点検されますが、現場では人的検査、打診点検が主となります。打診点検は建築の構造物においてもスタンダードな点検方法で、ベテランの検査員の打診での異変察知は機会にも勝ると言われています。

報道では、「打診点検」は義務ではなかった。
「点検マニュアル」にはなかった。
と報道されています。

今後は「打診点検」が義務化されるでしょうが、このような事故の場合、常にマニュアルに記載されていたか、いなかったかが争点となります。今回は「義務ではなかった、マニュアルになかった」と言うことが証明されると、法的責任は誰も問われないのではないかと感じています。

問題は、明らかに「打診点検」をしたほうが良いと分かっているのに、義務化されていないのだからしなくてもよい、と考えた姿勢にあるのではないかと思います。

私が仕事としている、木造住宅の場合、「４号特例」と言う無責任な制度が昭和２６年、建築基準法制定以来残っています。
日本の住宅は設計と言う役割分担が生まれる以前より、大工さんが経験と勘で建ててきました。
当時はその慣習を法律により制限し、構造計算を義務付けると社会的に混乱するとの判断のもとに、一定規模以下の木造住宅は構造計算の申請を省略できるとしました。
社会情勢も、工法も６０年前とは随分変化しましたが、法律は変わりません。見直しの機運が高まった時期もありましたが、既得権益の関係か、業界の反発か、相変わらず構造計算による申請義務が無い状態です。

基準法では、イ「政令に定める技術的基準に適合していること」
ロ「計算により安全を確認すること」とありますが、イの方法では構造計算はいりません。

このことは「本当に法律に適合し、安全であるのか誰もチェックしていない」と言うことになります。
以前にも書きましたが「構造はプロにお任せします。」はよくありません。工事契約、設計契約の段階で「耐震等級2又は3でお願いします。」など構造グレードのリクエストをしましょう。
そしてその計算結果を手元に貰いましょう。

より安全な、安心できる家を建築主が求めていきましょう。

費用のアップチャージが求められるかもしれませんが、耐震等級1で認定を取らないのであれば当然やらなければいけないことなので拒否できる範疇だと思います。
耐震等級2・3においては基準法レベルを超えますので工事も含め一般的にはアップチャージは必要になると考えてください。

耐震偽装において性善説が否定されたにもかかわらず、住宅においては４号特例と言う規定が未だに生きています。

構造計算に関するお問い合わせもお受けいたします。
お問い合わせください。
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まったく安心している猫の足
とはまったく関係ありませんが、中古住宅の耐震診断を依頼されました。
購入するに当たっての事前調査として買い手側からの依頼です。
購入前に診断して建物の状況を把握していおくのは正解だと思います。
万が一耐震性に不安がある結果が出ても、生活が始まる前に改修したり、販売価格が適正なのかという話も出来るのではないかと思います。

売る前には診断をし無ければいけない。という決まりでもあれば、住まいの耐震化も進むと思うのですが。
そして購入する人はその状態を知って購入する。または改修してから販売する。
いいと思いませんか？

こんかいの診断では、所有権は現住まい手にあるので、仲介業者立会いの基に現地調査を行います。
購入前なので当然「非破壊検査」の一般耐震診断となります。
一般耐震診断とは、実際に現地をを確認し、見える部分を目視して、図面を作成し、建物の劣化状態を加味した保有耐力で判定します。
この方法は、国土交通省監修の調査方法にのっとります。
このほかには机上のみで行う簡易診断法と精密診断法があります。
簡易診断は市町村の建築課などでも無料でやっていることが多いです。
精密診断は建物の一部床や壁の破壊が伴います。
アーキで受ける場合はほぼ全て一般耐震診断法ですね。
調査半日であとは診断ソフトを使いながらの評価書作成・図面作成となります。
費用はこちら



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